在宅で緩和ケアを受けたいという患者さんやご家族がますます増えてくると思われますが、一医療機関で在宅緩和ケアを行うのは困難です。そのため秋田市医師会の勤務医開業医連携強化委員会では、昨年度「在宅緩和ケアネットワークシステム」を立ち上げました。参加医療機関は病院６、診療所19です。

　その活用方法を例を挙げて説明します。総合病院で入院検査を受けて進行がんと診断された75歳の男性Aさんは、残された日々を住み慣れた自宅で送りながら治療やケアを受けたいと希望し、家族もそれを全面的に支えることになりました。Aさんにはかかりつけ医がいません。

　患者さんや家族は、「どこの医者が診てくれるのだろう」「往診してくれる医者がいない時に何かあったらどうしたらいいのか」「痛みが強いときどうすればいいのか」等さまざまな不安を覚えるでしょう。

　病院の主治医は患者さんの希望に応えるため、患者さんの自宅の近くで開業し往診してくれる医者を捜さなければなりません。そして、その開業医に情報を提供し、互いに協力して24時間対応の訪問看護やホームヘルパー、MSW（メディカルソーシャルワーカー）、薬剤師など在宅医療従事者から成る連携チームを作ります。痛みに対する対応は非常に重要ですから、医療用麻薬の使い方や管理について病院が開業医を支援します。また急変時や開業医が不在のときの病院の支援方法についても検討が必要です。

　在宅緩和ケアネットワークでは「患者連絡票」を用いて病院の医師と開業医が双方向に連絡を取りながら、患者さんと家族の不安をできるだけ取り除くようにしています。秋田市内にはかかりつけ医の役割を地道に果たしている医師が少なくありません。しかし入院中あるいは通院中のがん患者さんにかかりつけ医がいない場合、病院の医師が在宅往診を引き受けてくれる開業医を捜すのは実際には困難でしょう。そこで当ネットワークが役立つわけです。

　秋田市では地域の病院が核となり開業医と病院の連携をつくり、その連携を中心に24時間訪問看護ステーションや各在宅医療関係者で、患者さんごとに在宅緩和ケアチームを作って実践する、いわゆる「地域完結型」または「地域密着型」在宅緩和ケアを目指すことが望ましいのではなかというのが私たちの考えです。その中で医師会の果たすべき役割についてもさらに研究していきたいと考えています。

　・基調講演1「がんの痛みと医療用麻薬」
　・基調講演2「心のケア・家族のケア」
　・シンポジウム1「がんの治療に必要な緩和ケア」
　・シンポジウム2「秋田市医師会での取り組み」
　・シンポジウム3「ホスピス病棟では」
　・シンポジウム4「在宅ホスピスケア」
　・秋田宣言